初心者向け投資信託おすすめ条件と選び方ガイド

「投資信託を始めてみたいけど、何を選べばいいか全然わからない…」と感じていませんか？

老後2,000万円問題や新NISAの開始で焦りを感じつつも、膨大な商品数や専門用語、損したらどうしようという不安から、先送りしてしまう方は多いはずです。

この記事でわかること

私自身、大学生のころ知識がないまま個別株投資を始めて失敗した経験があります。あのときインデックスファンドの積立を続けていれば——そんな後悔があるからこそ、正しい商品を・正しい方法で・早く始めることの大切さをお伝えします。

投資信託を始めたいのに動けない…初心者が感じる3つの不安

「始めた方がいいとわかっている。でも動けない」——この状態には、共通した3つの不安が背景にあります。不安の正体を明確にすることで、何が本当のリスクで、何は心配しすぎなのかが見えてきます。

元本割れが怖い・損したらどうしようという不安の正体

投資信託を始めようとするとき、最初に立ちはだかる壁が元本割れへの恐怖です。投資したお金が減ったらどうしようという感覚は、投資を始めたことがない人なら誰でも感じる自然な感情です。ここでは、この恐怖の正体を整理していきましょう。

しかしこの恐怖は、元本割れのリスクと元本割れが確定するリスクを混同していることから生まれていることが多いです。

投資信託の価格は日々変動します。そのため、ある時点では元本割れ（購入時より価値が下がっている状態）になることは珍しくありません。しかし、元本割れは売却しない限り確定しないという点が重要です。

一般的に、世界株式のインデックスファンドを長期にわたって保有した場合、保有期間が長くなるほど元本割れのリスクが低減される傾向があるとされています。ただしこれはあくまで過去の傾向であり、将来の運用成果を保証するものではありません。短期的な値動きを気にせず、長期で持ち続けることが元本割れのリスクを低減する現実的な方法として、多くの専門家が指摘しています。

元本割れへの恐怖を和らげるためにできることは2つです。まず、すぐ使う予定のないお金で始めること。次に、短期の値動きを見すぎないこと。この2点を意識するだけで、不安は大きく軽減されます。

何を選べばいいかわからない…商品の多さに圧倒される理由

投資信託の商品数は、2025年11月末時点で国内公募投信だけで約5,760本存在します。どれを選べばいいかわからないという感覚は、当然のことです。ここでは、この多さに惑わされずに商品を絞り込む、シンプルな条件を紹介します。

商品の多さに圧倒される背景には、すべての商品を比較・理解してから選ばなければいけないという思い込みがあります。しかし実際は、初心者が最初に選ぶべき投資信託の条件は、シンプルに絞れます。

つみたて投資枠対象ファンドから選ぶ

新NISAのつみたて投資枠で購入できるファンドは、金融庁が一定の基準（低コスト・長期運用に適している等）を満たすと認定した商品のみです。2025年12月時点で347本に絞られており、この中から選ぶだけで質の低い商品を選んでしまうリスクを大幅に減らせます。最新の対象ファンド一覧は金融庁の公式サイトでご確認ください。

参考：つみたて投資枠対象商品 ： 金融庁

信託報酬が年0.2%以下のものを選ぶ

信託報酬とは、ファンドを保有している間にかかる年間のコストです。長期投資においてコストの差は最終的な資産額に大きく影響します。インデックスファンドの中には年0.05%台のものもあり、年0.2%以下を目安に選ぶことが初心者には適切です。

純資産総額が100億円以上のものを選ぶ

純資産総額が小さすぎるファンドは、運用会社が運用を終了（繰上償還）するリスクがあります。100億円以上を目安にすることで、安定した運用が続けられる可能性が高まります。

この3つの条件で絞るだけで、選択肢は大幅に絞られます。全部を比べるのではなく条件で絞るという発想の転換が、商品選びの迷いを解消する最短ルートです。

参考：数字で見る投資信託

子どもの教育費も心配なのに、今さら投資を始めていいの？

教育費の準備もできていないのに、投資を始めるなんてという罪悪感を感じている親御さんは多いです。しかしこの考え方は、教育費の準備と自分の資産形成をどちらか一方を先にやるものとして捉えていることから生まれています。ここでは、この2つを同時に進める考え方を紹介します。

実際は、この2つは同時並行で進めることが可能であり、むしろそうすることが家計全体にとって合理的です。

教育費と老後資金の同時積立が有利な理由

教育費は10〜15年後に必要になる資金です。一方、老後資金は20〜30年以上先に必要になる資金です。どちらも今すぐ全額必要ではありません。

老後資金の準備を教育費が終わってから始めようと先送りすると、複利の恩恵を受けられる期間が大幅に短くなります。たとえば、月1万円を年利3%で運用した場合、30年間積み立てると約583万円になりますが、20年間では約328万円にとどまります。10年の先送りが約255万円の差を生む——これが先送りのコストです。

参考：つみたてシミュレーター

生活費・教育費・老後資金の3分割で考える

家計をすぐ使う生活費、数年以内に使う教育費（元本割れリスクの低い預金や安全性の高い商品で準備）、長期で育てる老後資金（インデックスファンドの積立）の3つに分けて管理することで、教育費と老後資金の両立が可能になります。

月の積立額は最初は少額でも構いません。月3,000〜5,000円の積立でも、長期で続けることで複利の力が働き始めます。完璧な準備ができてから始めるではなく今できる金額で今日から始めるが、資産形成の最も重要な原則です。

商品を見る前に何のためのNISAかを決める

具体的な商品を選ぶ前に、まずわが家の投資の設計図を描いておくことが遠回りのようで一番の近道です。ここでは、目的から商品を絞り込む考え方を紹介します。

目的から逆算すると、選ぶべき商品が自然と絞られる

みんながやっているからという理由で始めると、価格が下がったときに不安に負けてしまいます。10年後の子どもの大学費用の足しにするため、自分たちの老後の生活を豊かにするためなど、具体的な使い道を先に決めましょう。目的が決まれば、どれくらいのリスク（値動き）を受け入れられるかが自然と見えてきます。

お金のゴール（時期）も家族で共有しておきましょう。あと5年で使う教育費なら、あまり激しく値動きしないものが向いています。逆に、20年以上先の老後資金なら、一時的に下がっても回復を待てるため、世界中の成長にどっしり投資するタイプが選べます。

流行の商品ではなく、目的に合う商品を選ぶ軸を持つ

SNSやニュースで今はこれが熱いと話題になる商品は、すでに価格が上がりきっていたり、一時的なブームだったりすることも少なくありません。大切なのは流行ではなく継続性です。わが家のライフプランという軸をしっかり持ち、流行に左右されない商品選びを心がけましょう。

投資信託おすすめの選び方｜初心者が最初に確認すべき4つの条件

投資信託を選ぶとき、どれがいいかという結論より先に、何を基準に選ぶかという判断軸を持つことが重要です。判断軸がなければ、情報が増えるほど迷いも増します。ここでは、初心者が最初に確認すべき4つの条件を、具体的な数値とともに整理します。

コストで選ぶ：信託報酬が低いインデックスファンドを選ぶべき理由

投資信託を選ぶ上で、初心者が最初に確認すべきは信託報酬（運用コスト）の低さです。信託報酬とは、ファンドを保有している間に毎年かかる運用管理費用のことで、保有残高に対して年率で差し引かれます。

なぜコストがこれほど重要なのか、具体的な数字で見ていきましょう。信託報酬の差は、一見小さく見えます。たとえば年0.1%と年1.0%の差は0.9%です。しかし長期投資においてはこの差が最終的な資産額に大きく影響します。

100万円を年利5%で30年間運用した場合のシミュレーション（信託報酬控除後）を見てみましょう。

※上記は年利5%の仮定に基づくシミュレーションです。将来の運用成果を保証するものではありません。

信託報酬が年0.1%と年2.0%では、30年後に約177万円の差が生まれます。この差は運用の腕前ではなくコストの差だけで生まれています。長期投資において、コストは確実にかかる確定的な損失です。リターンは不確実ですが、コストは確実です。だからこそ、コストを下げることは投資で最も確実に効果を出せる対策になります。

コストは1種類ではない｜買うとき・持つとき・売るときの3つの費用

信託報酬だけがコストではありません。投資信託には主に3つのコストがあります。

これらが合計でいくらになるか、目論見書（説明書）で必ず確認しましょう。信託報酬はたかが0.5%の差と思うかもしれませんが、10年、20年と積み重なると数十万円単位の差になって跳ね返ってきます。同じような内容の投資信託が複数あるなら、迷わずコストがより安いものを選びましょう。

リスク分散で選ぶ：国内・海外・株式・債券のバランスをどう考えるか

投資信託を選ぶ2つ目の条件が分散の範囲です。どの国・どの資産に投資しているかによって、リスクとリターンの特性が大きく変わります。

資産クラス別の特徴

※上記は一般的な傾向であり、将来のリターン・リスクを保証するものではありません。

分散投資の目的は、リスクを完全になくすことではなく、特定の国・企業・資産クラスへの集中リスクを減らすことです。

初心者には、次の3つのアプローチが考えやすいです。

アプローチ1：全世界株式1本でシンプルに分散

オール・カントリーと呼ばれる全世界株式インデックスファンドは、1本で世界約47か国・約2,500〜2,900銘柄に分散投資できます（2025年時点。構成銘柄数は定期的に変動します）。どの国・どの企業に投資するかを考える必要がなく、最もシンプルに分散できる選択肢です。

アプローチ2：株式と債券を組み合わせてリスクを抑える

値動きが気になる方には、株式と債券を組み合わせたバランス型ファンドも選択肢になります。株式だけのファンドより値動きが小さくなる傾向がありますが、期待リターンも抑えられます。ただし金利上昇局面では、株式と債券が同時に下落するケースもある点は理解しておきましょう。

アプローチ3：日本株と海外株を組み合わせる

国内株式インデックスと先進国株式インデックスを組み合わせる方法です。日本経済と世界経済の両方に連動する形になります。

完璧な分散を追求するより、自分が長続きできるシンプルな組み合わせを選ぶことが重要です。複雑に組み合わせて管理が面倒になり、途中でやめてしまうことが最も避けたい結果です。

教育費と老後資金で、取るべきリスクの大きさを変える

同じ長期資金でも、お金の出口までの残り時間によって、取るべきリスクは変わります。

あと3年で使う大学費用を、値動きの激しい株式型だけで運用するのは危険です。使う直前に暴落すると困るからです。一方で、20年後の老後資金なら、途中で暴落があっても回復を待つ時間があるため、株式型で積極的に増やすという選択肢が取れます。教育費など期限が近いお金はリスクを抑え、老後など長期資金はリスクを少し取るという使い分けを意識しましょう。

また、過去にこれだけ上がったからという理由だけで選ぶのは禁物です。大切なのは、もし自分の資産が20〜30%減ってしまったとき、夜も眠れないほど不安にならないかというリスク許容度です。自分の心がざわつかない範囲で、長く続けられる商品を選ぶことこそが、投資を成功させる秘訣です。

運用実績と純資産総額で選ぶ：長く安心して続けられるファンドの見極め方

信託報酬・分散の範囲に加えて、確認すべき3つ目・4つ目の条件が運用実績と純資産総額です。

運用実績の正しい見方

過去の運用実績は将来のパフォーマンスを保証するものではないというのは金融の大原則です。しかし、運用実績を確認することには意味があります。

確認すべきは短期の騰落率ではなく、5年・10年以上の長期にわたってベンチマーク（指数）に連動できているかです。インデックスファンドであれば、連動目標とする指数（S&P500・全世界株式等）に対して、どの程度の精度で連動しているかを確認しましょう。指数との乖離が小さいファンドほど追跡誤差が小さいと言われ、インデックスファンドとしての品質が高いと判断できます。

純資産総額の目安と重要性

純資産総額とは、そのファンドに集まっている資金の総額です。純資産総額が小さすぎるファンドには、次のリスクがあります。

繰上償還リスク：運用会社がファンドの維持が困難と判断し、期限前に運用を終了することがあります。突然運用が終了すると、意図しないタイミングで売却・課税が発生する可能性があります。

純資産総額の目安として、100億円以上を最低限の条件にすることをおすすめします。長期にわたって安定した運用が続くためには、ある程度の規模が必要です。

人気のインデックスファンドの中には純資産総額が1兆円を超えるものもあり、こうしたファンドは繰上償還のリスクが極めて低く、安心して長期保有できます。ただし、純資産総額が大きいことが運用成績の良さを保証するものではありません。

インデックスファンドとアクティブファンド、どちらを選ぶ？

投資信託には、大きく分けてインデックスとアクティブの2つの運用スタイルがあります。それぞれの特徴を親子で理解しておきましょう。

インデックスファンドは市場全体に広く分散するタイプ

インデックスファンドは、日経平均株価や米国のS&P500といった指数（インデックス）と同じ値動きを目指す商品です。いわば市場の平均点を狙うスタイルで、特定の会社がダメになっても全体でカバーできる広範な分散が特徴です。最大のメリットは、手間がかからないため運用コスト（信託報酬）が非常に安く抑えられている点にあります。

アクティブファンドは市場平均より良い成績を目指す代わりにコストが高くなりやすい

アクティブファンドは、運用のプロが独自の視点でこれから伸びそうな会社を厳選し、市場平均を上回る成績を目指すスタイルです。プロが調査や分析に時間をかけるため、インデックスファンドに比べて信託報酬が高くなる傾向があります。ただし、すべてのプロが常に平均に勝てるわけではない、という点には注意が必要です。

初心者や学びながら進めたい家庭は、まずはインデックス中心で考える選択肢もあります。どのプロが勝つかを当てるのは至難の業ですが、インデックスなら世界経済の成長という大きな波に乗ることができます。低コストで着実に平均点を取りに行くインデックスファンドは、長期で資産を育てたい家庭にとって、再現性が高く、納得感を得やすいスタート地点になります。

初心者におすすめの投資信託3タイプとは？

選び方の条件が整ったところで、初心者に向いている投資信託の3つのタイプを紹介します。それぞれの特徴・向いている人・親子での学習への活用方法をまとめます。

なお、以下で紹介する具体的なファンド名はあくまで参考情報であり、特定の商品への投資を推奨するものではありません。最新の信託報酬・純資産総額・運用状況は各運用会社の公式サイトでご確認ください。

全世界株式インデックスファンド：世界まるごと買えるシンプルな選択肢

全世界株式インデックスファンドは、オール・カントリー（オルカン）という愛称でも知られ、世界約47か国・数千社の株式に1本で分散投資できるファンドです。

特徴とメリット

どの国に投資するか、どの地域が伸びるかを考える必要がなく、世界経済全体の成長に乗れるシンプルさが最大の魅力です。米国・欧州・日本・新興国など、世界全体の成長を幅広く取り込める設計になっています。

代表的な商品として、eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）が挙げられます。信託報酬は年0.05775%と業界最低水準の低コストを維持しており、純資産総額は約9兆円（2025年12月時点、2026年2月には10兆円を突破）と国内投資信託トップクラスの規模を誇り、繰上償還のリスクは極めて低いファンドです。

向いている人

どれを選ぶかで迷いたくない、シンプルに長期積立をしたいという方に向いています。1本で完結するため、管理がしやすいのも特徴です。

バランス型ファンド：値動きを抑えながらコツコツ増やしたい人向け

バランス型ファンドは、株式・債券・不動産投資信託（REIT）など、複数の資産クラスを1本に組み合わせたファンドです。株式だけのファンドより値動きが穏やかになる傾向があります。

特徴とメリット

株式・債券が異なる値動きをする傾向を利用して、ポートフォリオ全体の価格変動を抑える効果があります。投資信託を1本だけにしたいが、株式100%は怖いという方に向いています。

代表的な商品として、eMAXIS Slim バランス（8資産均等型）が挙げられます。国内株式・先進国株式・新興国株式・国内債券・先進国債券・新興国債券・国内REIT・先進国REITの8資産に均等に分散しています。信託報酬は年0.143%です。

注意点

バランス型ファンドは値動きが穏やかな分、長期的な期待リターンも株式100%のファンドより低くなる傾向があります。また、債券比率が高いバランス型は、インフレ局面での実質的なリターンが低下する可能性があります。

向いている人

積立を始めたいが、残高が大きく減ることへの不安が強い、長期投資に慣れるまでの入口として使いたいという方に向いています。投資経験を積んでリスク許容度が上がってきたら、株式比率の高いファンドへの移行を検討することも選択肢の一つです。

日本株インデックスファンド：身近な企業を通じて子どもに投資を説明しやすい

日本株インデックスファンドは、日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）に連動するファンドです。日本の代表的な企業の株価に連動して値動きします。

特徴とメリット

ニュースで毎日報道される日経平均に連動しているため、投資しているものの値動きが日常的に確認できるという教育的なメリットがあります。「今日、日経平均が上がったってニュースで言ってたけど、うちが持ってるファンドもちょっと増えてるよ」という会話が自然に生まれます。

代表的な商品として、eMAXIS Slim 国内株式（日経平均）、eMAXIS Slim 国内株式（TOPIX）が挙げられます。信託報酬は年0.143%です。

注意点

日本株のみへの投資は、全世界株式や先進国株式と比べると分散の範囲が限られます。日本経済の動向に大きく左右されるため、全体の資産のうち一部を日本株ファンドに充てるという考え方が一般的です。また、日本の人口減少・経済成長率の低さという構造的な課題も理解した上で投資判断することが大切です。

向いている人

投資を子どもと一緒に学ぶ入口として使いたい、日常のニュースと投資をつなげて理解したいという方に向いています。全世界株式や先進国株式との組み合わせで使うことで、分散効果を高めながら日本株への理解も深められます。

参考：ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 全世界株式（オール・カントリー） 愛称：オルカン

参考：ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）

参考：MSCI オール・カントリー・ワールド指数 (ACWI)

投資信託をただ始めるだけでは危険｜失敗しない始め方のルール

良い投資信託を選んでも、始め方を誤ると長続きしません。何を買うかと同じくらい、どう始めるかが、投資信託を長期で続けるための鍵になります。ここでは、初心者が失敗しないためのルールをお伝えします。

まず生活防衛資金を確保してから投資を始めるべき理由

投資信託を始める前に、必ず確認すべきことがあります。それが生活防衛資金の確保です。

生活防衛資金とは、突然の失業・病気・家電の故障・子どもの急な入院費など、予測できない出費に対応するためのすぐ引き出せるお金のことです。一般的には生活費の3〜6か月分を目安に、普通預金や流動性の高い口座に置いておくことが推奨されています。

なぜ生活防衛資金が投資より先なのか、生活防衛資金なしに投資を始めると、急な出費が必要になったとき投資信託を売却せざるを得ない状況が生まれます。問題は、急な出費が必要なときに限って投資信託の価格が下がっているときと重なることがあるという点です。

価格が下落しているタイミングで売却すれば、損失が確定します。長期投資の失敗パターンの一つが、生活費が必要になって下落時に売却してしまうことです。生活防衛資金を先に確保しておけば、投資信託の価格が下がっても待てる状態を維持できます。

生活防衛資金を置く場所の選び方も確認しておきましょう。生活防衛資金はすぐ引き出せることが最優先条件です。そのため、投資信託ではなく普通預金・定期預金に置くことが基本です。ネット銀行の中にはメガバンクより金利の高い普通預金を提供しているところもあり、活用すればわずかながら利息も得られます。最新の金利は各銀行の公式サイトでご確認ください。

投資信託を始めるチェックリストとして、以下の条件がそろってから、投資信託の積立を始めましょう。

このチェックリストを満たした上で、余裕資金の範囲内で積立を始めることが、失敗しない投資信託の始め方の大前提です。

参考：基礎から学べる金融ガイド｜金融庁

親が陥りやすいNG行動｜成績追いかけ・SNS依存・断定表現

始め方だけでなく、続け方でつまずく家庭も少なくありません。次の3つの行動は避けましょう。

短期の成績だけを見て頻繁に乗り換える成績追いかけをしないこと。あっちの商品のほうが今月は成績がいいから乗り換えようとコロコロ変えるのは、長期投資のメリットを打ち消す行為です。手数料がかさむだけでなく、子どもに投資は勝ち馬に乗るギャンブルだという誤解を与えてしまいます。

SNSや口コミだけで判断せず、公的な情報や公式資料も確認すること。必ず運用会社の公式HPや金融庁の資料など一次情報を確認する癖を見せてください。この裏を取る姿勢こそが、将来子どもを投資詐欺から守る教育になります。

子どもに必ず増える・絶対安心といった言い方をしないこと。パパ（ママ）が選んだから絶対に大丈夫だよと断言せず、増える可能性が高いと考えて選んでいるけれど、減ることもある。だからこそ、みんなで勉強し続けるんだよと、誠実なリスク管理の姿勢を共有しましょう。

積立NISAを活用する：非課税メリットを最大限に活かす口座の選び方

投資信託を始めるなら、新NISAのつみたて投資枠を活用することが現状の有力な選択肢です。通常、投資信託の運用益（売却益・分配金）には約20.315%の税金がかかります。新NISAの枠内で運用すれば、この税金が非課税になります。

新NISAの基本的な仕組みは次のとおりです。

※制度の詳細・最新情報は金融庁の公式サイト（NISA特設ウェブサイト：金融庁）でご確認ください。制度は変更される場合があります。

初心者にはまずつみたて投資枠での積立から始めることをおすすめします。対象商品が金融庁認定のファンドに限定されているため、極端に質の低い商品を選んでしまうリスクが低く、少額・自動積立ができる仕組みが整っています。

証券会社の選び方も確認しておきましょう。新NISAの口座は1人1口座のみです。どの証券会社で開設するかは慎重に選びましょう。初心者に向いている証券会社の選び方の基準は以下のとおりです。

なお、どの証券会社が最適かは個人の状況によって異なります。複数の証券会社の公式サイトを比較した上で、ご自身に合った口座を選んでください。

子どもと一緒に月1回運用報告を見る習慣で、お金の教育も同時にできる

投資信託の積立を始めたら、月1回・10〜15分間、子どもと一緒に運用状況を確認する習慣を作りましょう。この習慣が、資産形成と子どもへの金融教育を同時に進める効率的な方法になります。

月1回運用報告タイムの進め方

証券アプリで残高・損益を確認する（3分）

「今月はいくらになってる？先月と比べてどう？」という問いかけで始めます。増えていても減っていても、親が落ち着いた反応を見せることが重要です。増えた・減ったの結果より、なぜそうなったかを一緒に考える姿勢が、子どもの金融リテラシーを育てます。

値動きの理由をニュースと結びつける（5分）

「今月はどんなニュースがあった？それが株価に影響したかもしれないよ」という問いかけで、経済ニュースと投資をつなげます。「アメリカの金利が上がったから株価が下がったのかな？」「この会社、新製品を発表して株価が上がったみたいだよ」という会話が、経済への関心を自然に育てます。

積立を継続していることを確認して褒める（2分）

「今月も積み立てられたね」という事実確認を習慣にしましょう。投資の成果はすぐには見えませんが、続けていることを家族で確認することで、継続のモチベーションが維持されます。小さな習慣の積み重ねが、10年・20年後の大きな差を生み出します。

目論見書やチャートを一緒に読み、言葉で説明できるかを確認する

月1回の確認とあわせて、次の3つの習慣を取り入れると、子どもの理解がさらに深まります。

これは世界中の会社に少しずつ投資するパックだよというように、何に投資している商品かを自分の言葉で説明できるか。手数料が一番安かったから、世界中の成長を信じているからというように、選んだ理由を持っているか。この2点を家族で確認できていれば、その投資は理由を持って選んだと言える状態です。

見ても何もしないがインデックス積立の正しい使い方

月1回確認した後、特に何もしないが長期インデックス積立の正しいスタンスです。値動きを見て「増えたから売ろう」「減ったから積立を止めよう」という行動は、長期投資の効果を損ないます。見ても何もしないという体験を子どもと一緒に実践することが、長期投資は待つことが仕事という感覚を育てる機会になります。

まとめ

投資信託を選ぶための4つの条件、目的から逆算する視点、インデックスとアクティブの違い、おすすめ3タイプ、失敗しない始め方のルールをお伝えしてきました。

投資信託を始めることに、完璧なタイミングはありません。準備ができたら始めようと思っているうちに、複利の力が働く貴重な時間は過ぎていきます。何を買うかだけでなくなぜそれを選ぶかを親子で言葉にできれば、単なる口座が家族の未来を切り拓く知恵の種に変わります。完璧な準備より、今日の小さな一歩のほうが価値があります。月100円の積立でも、始めることで複利の時計は動き始めます。

※本記事は一般的な金融教育を目的とした情報提供です。投資にはリスクが伴い、元本が保証されるものではありません。投資判断はご自身の状況をもとに行い、必要に応じて専門家にご相談ください。